結婚式に向けての準備を段取りスケジュールに。
「10ケ月のじっくり派」から「3ケ月のお急ぎ派」まで、このスケジュールでカンペキ。
◆10ヶ月前~6ヶ月前
◆5ヶ月前~3ヶ月前
◆2ヶ月前
◆1ヶ月前~当日
◆結婚式後
結納もちゃんとしておきたい!でも難しそうでよくわからない。 結納の流れと基本的な「結納飾り」を紹介。
結納基礎知識
「婚姻届」から会社での手続き、役所への届出。たくさんあって大変だけど、一つずつしっかりすませていきましょう。
婚姻届
法律上「夫婦」になるために必要な大切な手続き。不備があると受理してもらえないので、間違ったりしないように婚姻届の書き方をしっかりチェック。
| 提出先 | 必要な書類 |
| 新郎新婦どちらかの本籍地に提出 | 婚姻届 本籍地でない側の戸籍謄(抄)本 |
| 新郎新婦どちらの本籍地でもない本籍地に提出 | 婚姻届、新郎新婦両方の戸籍謄(抄)本 |
| 新郎新婦両方の本籍地→婚姻届 | 新郎新婦両方の本籍地→婚姻届 |
結婚後、会社で仕事を続けるか退職するかで手続きが変わってくる。
続ける場合は上司に報告後、総務担当部署の指示により手続きをする。結婚に伴い有給休暇を願い出る場合も同じ。
退職する場合は、上司に結婚を報告する際に退職を申し出る。総務担当部署の指示に従い、年金手帳を返還、雇用保険受給のための手続きなどを行う。退職後、年内に仕事をする場合は確定申告が必要ないなど、状況によって手続きに違いがあるため、関係部署などによく確認してみる必要がある。
雇用保険
退職後に再就職を考えているならば、雇用保険の基本手当の受給が可能。退職前に12カ月以上雇用保険に加入していれば受給資格がある。結婚などの自己都合の場合、「待機期間」+3カ月の「給付制限」後に受給が開始される。受給額には上限があるので、金額は確認して。
あくまでも再就職のための手当てなので、その意思がない場合や、不正に受給した場合には罰金や罰則がある。
会社の健康保険から抜けた場合には、夫の会社の保険や、夫の国民健康保険に加入することができる。入籍前に退職した場合などは、空白期間をつくらないために、会社の健康保険を「任意継続」するか、国民健康保険に加入するなどが必要。窓口負担額は同じでも、支払う保険料が変わってくるので、総務担当部署に相談してみて。
住所、氏名の変更の他、受取人名義の変更が必要な場合など、手続きについては各保険会社に問い合せて確認が必要。
役所関係
転出・転入届
印鑑登録
婚姻届
会社への結婚届
公的医療保険関連手続き
年金関連手続き
雇用保険の基本手当受給手続き
新居の下見
新居の契約
引越し業者の選定・見積り
引越し業者の決定
電気・ガス・水道の開栓手続き
郵便の転送届
あいさつ状の手配
ご近所へのあいさつ回り
あいさつ状の発送
| 必要なもの | 手続き方法 | |
| パスポート (新規取得) |
一般旅券発給申請書 1通
戸籍謄本又は抄本 1通 住民票写し(住民基本台帳ネットワークシステムの運用を開始した都道府県の申請窓口で申請をされる方は、原則不要) 1通 写真(45mm×35mm) 1枚 身元確認書類(運転免許証等) 未使用の郵便はがき(郵便事業株式会社が発行する通常はがき) 1枚 印鑑 手数料(収入証紙、収入印紙) 手続き方法 |
①住民登録をしている都道府県の旅券申請窓口へ ②一般旅券発給申請書に必要事項を記入し窓口へ ③自分の住所・氏名を記入した未使用のはがきを窓口に提出し、受領票を受け取る ④受取日を確認する ⑤受取日に役所から返送されたはがきを持参し窓口へ ⑥収入証紙、収入印紙の手数料を支払い新しいパスポートを受取る |
| パスポート (訂正申請) |
必要なもの 一般旅券訂正申請書 1通 戸籍謄本又は抄本 1通 現在のパスポート 新しい姓の印鑑 住民票 | ①住民登録をしている都道府県の旅券申請窓口へ ②一般旅券訂正申請書に必要事項を記入し窓口へ ③本人が申請する場合は数時間で新しいパスポートを受取れる |
| 運転免許証 | 本籍・氏名変更→新しい住所・氏名が記載されている住民票 住所変更→新しい住所が記載されている住民票、健康保険証など。または、新しい住所へ届いた消印付きはがきや公共料金の領収書 他の都道府県からの転入による住所変更→住所変更の書類に加えて、申請前6ヶ月以内に撮影した申請用写真1枚(カラー又は白黒、縦3cm×横2.4cm) | 各都道府県の運転免許試験場または警察署 |
| 銀行口座 | 通帳 キャッシュカード 新・旧印鑑 住民票・健康保険証など新しい住所の確認できるもの 本人確認書類 | 口座を開設した支店、または最寄の支店で手続きをする。住所変更だけならば、HPで行える場合もあるので確認してみて。 |
| クレジットカード | 変更に必要な所定の用紙 | 所定の用紙を取寄せて、必要事項を記入のうえ返送。住所変更だけならば、HPや電話で受け付けてくれる場合もある。 |
| 生命保険・損害保険 | 生命保険・損害保険の会社に直接問い合わせをし、手続き方法を確認する。 | 会社によって手続き方法は異なるので、よく確認すること。名義、住所、印鑑の変更他、銀行口座など振込みの関連も手続きしておく。受取人の名義を夫や妻に変更したり、プランの見直しをしてみても。 |
| 電話 | 加入している会社に問い合わせてみる。戸籍謄(抄)本や印鑑が必要な場合もある。 | 名義や印鑑の変更を行う。HPや電話で受け付けてくれる場合もある。 |
| 携帯電話 | 本人が確認できる運転免許証や保険証、印鑑 | 本人確認の必要があるため取扱い販売店で変更の手続きを行う。所定の用紙はHPや携帯電話からも入手できる。 |